今回は2021年11月24日時点の財務優良高配当株をチェックしていきます。
目次
本日の財務優良高配当株
私は高配当株を探すとき一定の条件でスクリーニングをかけます。
一定の条件というのは以下の記事に書いてあります。
簡単に条件を上げると上のようになります。
最近の高配当株一覧
先ほどの条件で最近のスクリーニングの結果は下の表になります。
20111117 | 20211118 | 20211119 | 20211122 | 20211124 | 配当利回り | |
1976 | 1976 | 1976 | 1976 | 1976 | 明星工業 | 4.5 |
1997 | 1997 | 1997 | 暁飯島工業 | 3.78 | ||
2121 | 2121 | 2121 | 2121 | 2121 | ミクシィ | 4.93 |
3245 | 3245 | ディア・ライフ | 5.45 | |||
3420 | 3420 | 3420 | 3420 | 3420 | ケー・エフ・シー | 4.26 |
3447 | 3447 | 3447 | 3447 | 3447 | 信和 | 4.5 |
3449 | 3449 | 3449 | 3449 | 3449 | テクノフレックス | 3.84 |
3597 | 3597 | 3597 | 3597 | 3597 | 自重堂 | 4.51 |
4644 | 4644 | 4644 | 4644 | 4644 | イマジニア | 3.99 |
4972 | 4972 | 4972 | 4972 | 4972 | 綜研化学 | 4.21 |
5302 | 5302 | 5302 | 5302 | 5302 | 日本カーボン | 4.65 |
6156 | 6156 | 6156 | 6156 | 6156 | エーワン精密 | 4.92 |
6248 | 6248 | 6248 | 6248 | 横田製作所 | 3.76 | |
6322 | 6322 | 6322 | 6322 | 6322 | タクミナ | 3.92 |
6345 | 6345 | 6345 | 6345 | 6345 | アイチ | 4 |
6384 | 6384 | 6384 | 6384 | 6384 | 昭和真空 | 3.92 |
6392 | 6392 | 6392 | 6392 | 6392 | ヤマダコーポレーション | 3.92 |
6417 | 6417 | 6417 | 6417 | 6417 | SANKYO | 4.98 |
8934 | 8934 | 8934 | 8934 | 8934 | サンフロンティア不動産 | 4.19 |
8935 | 8935 | 8935 | 8935 | 8935 | FJネクストHLDG | 4.3 |
9412 | 9412 | 9412 | 9412 | 9412 | スカパーJSAT HLDG | 4.26 |
9632 | 9632 | 9632 | 9632 | 9632 | スバル興業 | 4.2 |
9717 | 9717 | 9717 | 9717 | 9717 | ジャステック | 6.36 |
本日新しくリストに入ったのは「なし」です。
最近の指数
日経平均
では、ここ5日間の日経平均の動きです。
指数比較
5年間の指数比較
- NNIKKE225:日経平均
- VTI :米国全株式
- SPX :米国主要500銘柄
- VT :全世界株式
- VYM :銘柄数が約400銘柄から構成され、より分散投資ができる
- HDV :財務状態が健全であり、高い配当金が支払われるアメリカの会社75銘柄から構成
- SPYD :500銘柄のうち、配当利回りが高い80銘柄から構成
本日のトピックス
- 石油価格上昇による石油国家備蓄の初放出について
- これはカーボンニュートラルの影響によるものと思われる
- というのも2030年にガソリン車を作らなくなる、2050年に石油発電をなくすなどの将来が予想されており、そうなると石油の発掘などの投資をしても回収できる見込みがない
- このことから石油の積極的な採掘などが敬遠される
- 北海道の日高町での赤潮被害
- 低水温でも増殖するプランクトンによるもので増殖要因は不明*温暖化の影響か?
- 鮭やウニなど海産物の被害が170億円規模になる可能性がある
- 1~2割値段を上げても利益が取れなくなる
- 追加経済対策55.7兆円の評価
- 現在のところ評価は不明、これは経済対策で利用される国債が短期的なものか長期的なものかで評価が分かれるから
- 短期国債であればすぐに返済する必要があり、経営に対して大きな後押しにならないし、政府がすぐに財政再建をしているように見えてしまう
- 長期国債は今の稼ぐインフラを長期に渡って分担することになり、財政再建より経済を回していくことを優先しているように見える
- 岸田総理の大増税フラグ
- 金融所得課税
- 内部留保課税
- 沖縄の酒税軽減の解除
- 石油のトリガー条項の不発動
- などの税金や財政再建に対する姿勢を注視する
- 米長期金利上昇への警戒感