今回は2021年11月25日時点の財務優良高配当株をチェックしていきます。
目次
本日の財務優良高配当株
私は高配当株を探すとき一定の条件でスクリーニングをかけます。
一定の条件というのは以下の記事に書いてあります。
簡単に条件を上げると上のようになります。
最近の高配当株一覧
先ほどの条件で最近のスクリーニングの結果は下の表になります。
20211118 | 20211119 | 20211122 | 20211124 | 20211125 | 配当利回り | |
1976 | 1976 | 1976 | 1976 | 1976 | 明星工業 | 4.53 |
1997 | 1997 | 暁飯島工業 | 4.98 | |||
2121 | 2121 | 2121 | 2121 | 2121 | ミクシィ | |
3245 | 3245 | 3245 | ディア・ライフ | 5.52 | ||
3420 | 3420 | 3420 | 3420 | 3420 | ケー・エフ・シー | 4.28 |
3447 | 3447 | 3447 | 3447 | 3447 | 信和 | 4.53 |
3449 | 3449 | 3449 | 3449 | 3449 | テクノフレックス | 3.82 |
3597 | 3597 | 3597 | 3597 | 3597 | 自重堂 | 4.48 |
4644 | 4644 | 4644 | 4644 | 4644 | イマジニア | 3.96 |
4972 | 4972 | 4972 | 4972 | 4972 | 綜研化学 | 4.27 |
5302 | 5302 | 5302 | 5302 | 5302 | 日本カーボン | 4.65 |
6156 | 6156 | 6156 | 6156 | 6156 | エーワン精密 | 5 |
6248 | 6248 | 6248 | 6248 | 横田製作所 | 3.76 | |
6322 | 6322 | 6322 | 6322 | 6322 | タクミナ | 3.79 |
6345 | 6345 | 6345 | 6345 | 6345 | アイチ | 4 |
6384 | 6384 | 6384 | 6384 | 6384 | 昭和真空 | 3.94 |
6392 | 6392 | 6392 | 6392 | 6392 | ヤマダコーポレーション | 3.92 |
6417 | 6417 | 6417 | 6417 | 6417 | SANKYO | 4.97 |
8934 | 8934 | 8934 | 8934 | 8934 | サンフロンティア不動産 | 4.18 |
8935 | 8935 | 8935 | 8935 | 8935 | FJネクストHLDG | 4.32 |
9412 | 9412 | 9412 | 9412 | 9412 | スカパーJSAT HLDG | 4.21 |
9632 | 9632 | 9632 | 9632 | 9632 | スバル興業 | 4.21 |
9717 | 9717 | 9717 | 9717 | 9717 | ジャステック | 6.54 |
本日新しくリストに入ったのは「なし」です。
最近の指数
日経平均
では、ここ5日間の日経平均の動きです。
指数比較
5年間の指数比較
- NNIKKE225:日経平均
- VTI :米国全株式
- SPX :米国主要500銘柄
- VT :全世界株式
- VYM :銘柄数が約400銘柄から構成され、より分散投資ができる
- HDV :財務状態が健全であり、高い配当金が支払われるアメリカの会社75銘柄から構成
- SPYD :500銘柄のうち、配当利回りが高い80銘柄から構成
本日のトピックス
- パウエルFRB議長再任
- パウエル氏はコロナ禍での難しい状況の中でかじ取りをとりアメリカ経済の難局を乗り切った
- このことからパウエル氏が再任されると予想されており、無事再任されて市場は好感された
- 現在はアメリカはインフレが過熱されている状態であり適切に着地させることができるかが問題で、その手腕が試される
- 自治体の「貯金(財政調整基金残高)」5割で増
- 自治体の貯金が5割の自治体で増加している
- これは自治体のイベントがコロナのため行われずそれ用の資金がプールされてしまった
- 新生銀行防衛策に対し、国は反対へ
- 新生銀行はSBI銀行にTOBを仕掛けられており、経営の主導権を持ち続けたい新生銀行側はそれを防衛したいと思っている
- 新生銀行は昔は「日本長期信用銀行」といい、行政との強いつながりがあった
- その関係もあり長銀がつぶれかけた際は国が株を多く買い取って何とか持たせた
- しかし、国も税金を使って買い取ったので損をしたくないという意思がある
- 今回のTOBは新生銀行の価値を高めるプランが練られているので国はその点を評価し、新生銀行の防衛策を反対した