【長期保有におすすめ！】今日の財務優良高配当株 2021.12.28～New！9248 人・夢・技術グループ～

今回は2021年12月28日時点の財務優良高配当株をチェックしていきます。

本日の財務優良高配当株

私は高配当株を探すとき一定の条件でスクリーニングをかけます。

一定の条件というのは以下の記事に書いてあります。

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1. 配当利回り3.75％以上
2. PBRが0.5〜1.5
3. 売上高営業利益率が10％以上
4. 自己資本比率が50％以上
5. 流動比率が200％以上

簡単に条件を上げると上のようになります。

最近の高配当株一覧

先ほどの条件で最近のスクリーニングの結果は下の表になります。

20211222	20211223	20211224	20211227	20211228		配当利回り
1976	1976	1976	1976	1976	明星工業	3.99
2121	2121	2121	2121	2121	ミクシィ	5.41
3245	3245	3245	3245	3245	ディア・ライフ	5.48
3420	3420	3420	3420	3420	ケー・エフ・シー	4.48
3447	3447	3447	3447	3447	信和	4.17
3449		3449	3449	3449	テクノフレックス	3.82
3597	3597	3597	3597	3597	自重堂	4.56
4043	4043	4043	4043	4043	トクヤマ	3.89
4627	4627	4627		4627	ナトコ	4.37
4644	4644	4644	4644	4644	イマジニア	4.05
4972	4972	4972	4972	4972	綜研化学	4.45
5302	5302	5302	5302	5302	日本カーボン	4.6
5368	5368	5368	5368	5368	日本インシュレーション	3.78
6156	6156	6156	6156	6156	エーワン精密	4.91
6248	6248	6248	6248	6248	横田製作所	3.91
6322	6322	6322	6322	6322	タクミナ	3.94
6345	6345	6345	6345	6345	アイチ	3.99
6384	6384	6384	6384	6384	昭和真空	3.88
6392	6392	6392	6392	6392	ヤマダコーポレーション	3.8
6417	6417	6417	6417	6417	ＳＡＮＫＹＯ	4.97
8934	8934	8934	8934	8934	サンフロンティア不動産	4.23
8935	8935	8935	8935	8935	ＦＪネクストＨＬＤＧ	4.35
				9248	人・夢・技術グループ	3.86
9412	9412	9412	9412	9412	スカパーＪＳＡＴ ＨＬＤＧ	4.31
9632	9632	9632	9632	9632	スバル興業	3.79
9692	9692	9692	9692	9692	シーイーシー	3.76
9717	9717	9717	9717	9717	ジャステック	7.76

本日新しくリストに入ったのは「9248 人・夢・技術グループ」です。

最近の指数比較

• NNIKKE225：日経平均
• VTI　　　　：米国全株式
• SPX　　　　：米国主要500銘柄
• VT　　　　 ：全世界株式
• VYM　　　 ：銘柄数が約400銘柄から構成され、より分散投資ができる
• HDV　　　 ：財務状態が健全で高い配当金が支払われる米の会社75銘柄から構成
• SPYD　　　：500銘柄のうち、配当利回りが高い80銘柄から構成

１カ月の推移

では、ここ１月間の指数の推移です。

５年間の推移

5年間の指数比較

本日のトピックス：2022年の｢中国経済｣の見通しを専門家が解説！

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簡単にまとめますと「中国は以下の4つの政策が転換するから来年は景気回復する」という記事です。

• 不動産市場抑制のため融資の規制
• 原材料価格の上昇を受けた価格転嫁の制限
• 「共同富裕（格差是正）」に伴う塾の非営利化などの規制強化
• 環境規制や北京五輪に向けて工場などの操業制限

突っ込みどころとしては不動産市場の融資の規制緩和くらいでは中国の現在の景気には大きな影響はしないでしょう。

融資の規制緩和よりは確かに金融緩和的な効果がありますが、そこまでインパクトはありません。

それよりももっと大きな金融緩和をしないと景気を刺激できないでしょう。

というのも、現在中国は元高の状態でもあります。

元が高いということはマネーサプライの量が他国に比べて明らかに少ないということです。

金融緩和の大きな動作はマネーサプライを増やすことなのですが、上記のことからも中国はそこまでマネーサプライを増やしていないでしょう。

原材料価格の上昇のについては特にいうことはありません。

「共同富裕（格差是正）」に伴う塾の非営利化などの規制強化の解除は経済に対するインパクトは小さいです。

最後に工場の操業制限の緩和ですが、これは実際に行われるかが疑問です。

というのも習近平が世界にSDGｓで大きな成果を出していることを誇示し続けるためにやる可能性があるからです。

総じて考えると、この記事に書いてあることはそこまで鵜吞みにはできませんね。